結婚式の費用が払えなかった! 挙式にかかる費用の相場や対処法を解説
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ファイナンシャルプランナー
2級FP技能士・税理士資格を有する、小規模事業者への経営サポート・起業支援や従業員向けのセミナー主催・融資対策や保険に関するファイナンシャルプランニングの専門家。ファイナンシャルプランニング・保険販売・事務代行など事業者サポートサービスを請け負う、株式会社ピクシスの代表取締役。
マネット編集担当/キャッシングガイド
奥山 裕基
FP資格を有し、カードローン・消費者金融および貸金業に関する豊富な知識を持つ編集者。関連法規(貸金業法・金融商品取引法等)の理解を深めつつ、多数のローン経験者へのインタビューや金融機関勤務経験者へのヒアリングをもとにリアルな情報収集を怠らず、自身も当サイトにおいて1,000本を超える記事を執筆。生活に欠かせない「お金」だからこそ最適な意思決定を支援したいという理念のもとに情報発信を行っている。
✓結婚式・披露宴の費用が払えない…
一生に一度の結婚式!人生の中では色々とイベントがありますが、その中でも結婚式は幸せを感じる瞬間ですし、特別なものにしたいですよね?
ですが、二人で理想の結婚式について話したり、プランナーとの打ち合せで、思った以上に費用が高くなってしまうなんてこともあるでしょう。
結婚式費用が払えない…
結婚式費用が、想像以上に高くてどうしようと困っている人も少なくありません。払えないと悩む多くの場合は、こんな理由からではないでしょうか?
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このような理由から、結婚式の費用はどうしても高くなってしまうようです。
結婚式費用の平均額を見てみよう!
結婚式にかかる費用の平均額はいくらになるのかをみていきましょう。
もちろん、必要になる費用は地域やプランによっても異なりますが、今検討しているプランが平均と比較したときに、どのくらい違いがあるのかを知ることで、節約できる部分が見つかるかもしれません。
平均金額よりも大幅に高いのであれば、少し見直しをしてあげることで、払えないという問題を解決する糸口が掴めるかもしれません。
費用総額 招待人数 全国平均 約354.8万円 約70.2人 北海道 207.3万円 78.1人 青森・秋田・岩手 359.9万円 100.9人 宮城・山形 362.7万円 77.7人 福島 359万円 85.2人 茨城・栃木・群馬 375.2万円 72.6人 首都圏 370.6万円 64.4人 新潟 372万円 68.1人 長野・山梨 368.1万円 75.8人 富山・石川・福井 353.7万円 61.8人 静岡 351.4万円 73.3人 東海 356.4万円 61.1人 関西 335.4万円 60.5人 中国地方 345.8万円 68.7人 四国 351.8万円 77.5人 九州 379.4万円 95.1人
これは各地域の平均費用と平均招待人数のデータです。地域によって金額に差はあるものの、300万円以上は基本的にかかると思って間違いないようです。
結婚式ってどんなお金がかかるの?
次に結婚式費用の内訳も気になるところですよね?基本的に結婚式は自由にカスタマイズできるので、お金をかければかけるほど、特別な演出をすることができることは間違いありません。
どんな内訳になっているかを確認してみましょう。
項目別挙式・披露宴費用全国平均額 挙式料 30.4万円 料理・飲物
(一人あたり1.9万円)122.6万円 新婦の衣裳 46.5万円 新郎の衣裳 16.3万円 引出物・引菓子・プチギフト 34.8万円 ブーケ 4.5万円 装花 16.9万円 スタジオ別撮り撮影 15.4万円 スナップ写真撮影 21.8万円 ビデオ撮影 19.6万円 映像演出 9.2万円 司会(プロに依頼) 6.8万円 ブライダルエステ 8.5万円
結婚式の費用を安く抑える方法
結婚式の費用の上限には制限がありません。オプションをつければつけるほど、費用は増えていきます。
そのため、ある程度パートナーの人と譲れない部分と節約してもいい部分を仕分けてみましょう。例えば、来客に振る舞う食事のランクは下げたくないけど、披露宴の最後に流す動画は要らないといった選別ができるかもしれません。
どの部分を節約すれば迷った場合は、以下の方法を参考にしてみてください。
方法1|時期・日柄を変更する
結婚式の時期・日柄・曜日・時間帯を変更することで、結婚式の費用を節約することができます。
一般的に結婚式場の繁忙期は5月・6月・10月・11月といった比較的過ごしやすく気候に恵まれている時期と言われています。そのため、繁忙期に結婚式をしたいというカップルは多く、通常よりも割高になる傾向があるのです。費用を少しでも抑えたいという人は、そもそも日程をずらしてみることを検討してみてください。
方法2|日柄を変更する
また、お日柄を変更するのも1つの手です。結婚式というと「大安」という印象を受ける人も少なくないでしょう。一方で、一般的に「仏滅」はお日柄があまり良くないといわれる日であるため、結婚式の日程として避けられる傾向にあります。
そのため、中には「仏滅割引」などを導入している結婚式場もあり、通常のお日柄よりも安く結婚式が挙げられるプランを用意している可能性があります。
ただし、結婚する当事者はお日柄を気にしなくても、親族などでお日柄を気にする人もいるかもしれません。相手方のご両親への印象にも影響しかねないので、まずはご両親に相談してみることをオススメします。
方法3|写真・動画の業者を個人で手配する
結婚式場によっては、写真やビデオ撮影の業者を自分たちで手配することも可能です。ただし、自分たちで業者を選定すると「持ち込み料」という形で別途費用を取られる可能性もあります。
しかし、持ち込み料を支払ったとしても結果的に費用を安く抑えられる場合もあるため、まずは持ち込み料について結婚式場に確認してみましょう。
その際に撮った写真などのデータはどうようにもらえるのか等も確認してみてください。中には、データをUSBで渡すのにも別途費用を取る式場もあるので、総合的な判断をするために、写真・動画関連の総合的な費用として検討してみてください。
結婚式費用を貯めるためには「まず節約」
結婚式費用をいくら安く抑えたとしても、新婚旅行や新居など他にもお金がかかる可能性があります。
そのため、節約を心がけて支出を減らす努力をしましょう。
毎月の支出を減らすことによって、諦めていたオプションを追加することもできるかもしれません。
節約ポイント1|まずは同棲を始めよう
お互いに1人暮らしで婚約まで至った場合、まずは同棲をして家賃を減らすことができます。
ただし、折半したときに現在支払っている家賃以上の金額になってしまっては意味がないので、物件選びには注意しましょう。
また、同棲をしたことで衝突することが増える場合もあります。家事の分担やゴミ出しの当番などは、先に決めておいて揉めないようにしましょう。
節約ポイント2|外食を控える
日々の食事を外で済ませている人も中にはいるでしょう。忙しくて自炊する時間がないという人もいるかもしれませんが、外食は大きな出費です。
例えば、仕事の際にランチを毎回外食で済ませているという人は、1,000円×20日=20,000円もランチ代に使っていることになります。夜も外食ということになれば、単純計算で月に40,000円もかかっているのです。
そのような場合、ランチを弁当にする節約をしてみてはいかがでしょうか。
多少の手間はかかりますが、冷凍食品や夕飯の残り物を効率よく利用すれば、1食100円以内に収めることも可能です。毎日ではなく出来る範囲から始めてみると、継続できるかもしれません。
節約方法3|貯金用の口座を作る
2人で貯金用の口座を作るのも1つの方法です。
例えば、給料日にお互い3万円は貯金用の口座に入金するといった約束事を作ることで強制的に貯金ができます。ただし、日常で使えるお金が減ってしまうので、お互いの合意が無いとすべきではないでしょう。
また、互いの給料に差が合った場合、どちらかは余裕だがどちらかは金銭的に厳しいという状況にもなりかねません。これからともに歩んでいくことも考えれば、じっくりお金のことを相談できる関係になったほうが良いかもしれないので、まずは相談するところから始めましょう。
<重要>結婚式費用が払えない場合の対策
現状どの程度、結婚式のプランが決まっているかにもよりますが、結婚式費用が払えない場合の対策方法について、考えていきましょう。
結婚式のお金に悩まれている方でも、これから紹介するポイントをおさえておけば、素敵な挙式をあげられるかもしれません。
一生に一度のイベントなので、こだわるところはとことんこだわり、削減できるところはカットしていくことが重要です。
対策1|まずは家族に相談しよう
結婚式費用が払えない時は、まず「両家の親」に相談してみることが、重要です。
基本的に親としても、子どもの結婚式は特別なイベント。きちんと相談をすれば、必ず力になってくれるはずです。
結婚費用、子育て費用について贈与の税制優遇も認められるようになったので、ぜひ頼んでみましょう。
また、「お金は出さない」と断られても、「借りる」ことはできるかもしれません。「借用書」を一筆して、しっかりお願いをしてみるのも1つでしょう。
対策2|贈与税の非課税制度も知っておくべき
結婚や子育てに必要な資金の贈与の一部が非課税になる制度も施行されています。
せっかくできた税制優遇の制度も利用して、両親に援助を頼んでみましょう。
国税庁の父母などから結婚・子育て資金の一括贈与を受けた場合の贈与税の非課税制度のあらましによると、結婚・子育て関連の費用は総額1,500万円までです。
そのうち結婚に関連する費用は300万円まで非課税枠が認められます。
結婚資金とは挙式費用、婚礼費用から新居の家賃なども含まれています。
300万円を贈与するなら、40万円以上が非課税になってお得です。まずは、ご両親に相談をしてみましょう。
対策3|支払い方法を変更して対応
結婚式費用については、支払い方法を確認してみるのも重要です。式場によっては後払いができるところや、クレジットカード払いが可能なところもあります。
後払いであれば、ご祝儀から賄うこともできますし、現時点の支払いは必要にならないので、お金を用意することもできます。
ですが、クレジットカード払い希望される方は、限度額を越えてしまうこともあるので、注意が必要と覚えておきましょう。
対策4|ご祝儀を有効活用
結婚式費用が払えない場合、ご祝儀を有効活用する対策を考えてみましょう。
話題の「タダ婚」 などは、ご祝儀を結婚式費用に充てるというコスト削減をおこなっています。自己資金0円でも素敵な結婚式をあげられるのです。
また、当日もらったご祝儀をその場で開封して、支払うという方法もあります。どうしても払えない場合は、ご祝儀を上手く利用してください。
対策5|ブライダルローンを利用する
ブライダルローンとは「結婚式や披露宴などの費用、結婚・婚約指輪などの購入費用、新婚旅行の費用」に限定して、お金を借りることのできるローン商品のことです。したがって、結婚関連以外の目的では利用できません。
しかし、目的が限定されているので金利が目的使徒を問わないローンよりも一般的に低く設定されています。金利が低く設定されてはいるものの、ローンには変わりないので、金利に基づいた利息を上乗せして返済する必要があるので、総合的に必要な結婚費用よりも多くのお金がかかることは覚えておきましょう。
対策6|金融機関で借りる
家族にお金を借りたり、支払い方法を変更することで、理想の結婚式が挙げれるのであれば、それに越したことはありません。しかし、場合によっては家族に頼りにくかったり、クレジットカードの限度額では必要な金額を賄えなかったりする場合もあるでしょう。
そのような人は、金融機関からお金を借りるという選択肢にも目を向けてみてください。
金融機関からお金を借りた場合、ブライダルローンと同様に「金利に基づいて算出される利息」を支払う必要があります。しかし、毎月の返済そのものは少額に分けて数ヶ月にかけてするのが一般的なので、月々の返済負担は大きくなりすぎないはずです。
具体的な借入方法の1つに、カードローンがあります。カードローンとは、銀行口座に直接入金してもらうことも、ATMから現金を直接借りられることもできるカード型のローン商品です。
カードローンの特徴は、借りたお金の使用目的を自由に決めることができるということです。※
もちろん結婚式の費用に充てることもできますし、新居への引越し費用や、新婚旅行の旅費としてお金を借りることもできます。このように、どのような理由でお金が必要になったときでも、カードローンは助けとなってくれるのです。
※事業性資金としては利用できません。
例えば、審査が早いカードローンの利用を検討してみてください。特に、最短20分で審査が終わるカードローンなら、早ければ今日中に結婚式の費用に関する問題を解決できるかもしれません。
では、具体的にどういったカードローンを選べばいいのか?おすすめは、以下の通りです。
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※1 お申込時間や審査によりご希望に添えない場合がございます。
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※お申込み時間や審査状況によりご希望に添えない場合があります。
まとめ:費用が払えないからと諦める前に対処法を実践!
結婚式費用が払えない場合の対策について、ご紹介しました。
結婚式は一生に一度の大切なイベントです。もちろんお金をかければ、豪華の結婚式をあげることは可能ですが、貯金があまりないという人も多いでしょう。
まずは結婚式そのものの費用を抑えることを検討してみてください。それに加えて日々の支出を減らして貯金を増やす努力を始めましょう。
それでも費用が捻出できない場合は、夫婦や家族でよく相談して、適切な方法を選択してください。
マネット編集担当/キャッシングガイド
奥山 裕基
結婚費用は思った以上に高額になるケースもあります。ブライダルローンの選択もありますが、他の選択肢も視野に入れておきましょう。たとえば、カードローンも1つの手段です。急ぎの場合でも最短即日中の融資が可能です。また、無利息期間なども威力的なサービスです。
ファイナンシャルプランナー|加賀谷豪
贈与税は一定額までかからない(非課税制度)
通常、人から人へ金銭や物などの財産を贈与した場合、贈与を受けた者に対して、贈与税という税金が発生します。ただし、年間110万円までは無条件で非課税となる制度があります。これに加えて、結婚や子育てに関する親から子への贈与についての非課税制度も別途設けられています。ただし、この結婚や子育てに関する贈与の非課税制度は、信託会社や金融機関を通じて、資金管理契約や申告書の提出をするなどの要件がありますので、注意が必要です。