資格の取得にかかる費用と補助・貯金がなくても費用をつくる方法|教材や資料・講義料までカバー
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ファイナンシャルプランナー
大学卒業後、多数のメディア編集業務に従事。その後、ファイナンシャルプランナー2級の資格を取得。FPとしての専門知識を活かし、カードローン、FX、不動産、保険など様々な情報におけるメディアの編集・監修業務を行ない、これまで計2000本以上の担当実績を誇る。ローン審査経験者などのインタビューなども多数行ない、専門知識と事実に基づいた信頼性の高い情報発信を心がけている。公式ページ:「ファイナンシャルプランナー村上敬」
- ✓今後のキャリアのために資格を取得したい
- ✓貯金・補助がなくて資格の取得が難しい
- ✓資格の取得にかかる費用ってなにがある?
もしも今後のキャリアや人生設計のために資格を取得しようとしているのなら、とても賢い計画であり努力を費やす価値のあることです。
しかしそのためには時間と労力と同じくらい、お金がかかってしまうのが現実でしょう。資格を取得するためにはどんな費用がかかってしまい、どれくらいのお金が必要なのでしょうか。
そしてなによりどうやってその費用を用意すればいいのか、さまざまな資料を参考に見てみましょう。
資格取得はメリットばかりの賢い選択
今後のキャリアのためにも、資格取得には沢山のメリットがあります。近年では直近では使う予定のない資格であっても、備えとして資格を取得する人もいるほどです。
たとえば、以下のようなメリットが考えられるでしょう。
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すべてのメリットが同時にあるというわけではありませんが、少なくとも資格を持つことによるデメリットはほぼ考えられません。
『資格があれば安心』という考えはさすがに甘いかもしれませんが、資格取得を迷うことはありません。
キャリアのために役立つ人気の資格
すでに取得したい資格が決まっている人もそうでない人も、人生設計において役に立つ資格を確認してみましょう。
現在転職市場において人気があり、価値があるとされている資格は以下のとおりです。
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直接「こんな仕事をする」とわかりやすいものから、すぐには業務内容が想像できないものまでさまざまです。
いずれも決して簡単なものではありませんが、だからこそ人材として価値が高くなる資格といえます。
資格を取得するためにかかる費用
資格を取得するためにかかる費用は、試験を受けるための受験料だけではありません。
試験を受けるまでにはさまざまな勉強をしなければならず、その段階でさまざまな費用がかかってしまうでしょう。
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交通費については試験会場によりますが、こうしてみれば受験料だけで資格取得の費用を見積もるのは甘いといっても良いかもしれません。
資格別で見る資格取得費用の目安
ここで交通費を除いた、人気の資格を取得するまでにかかる実際の費用をいくつか見てみましょう。
資格名 | 受験料 | 教材費 | 講義料 | 合計 |
日商簿記3級 | 2,800円 | 2,060円 | 34,800円 | 39,660円 |
FP3級 | 6,000円 | 1,895円 | 30,000円 | 37,895円 |
MOS(Excel SP) | 10,584円 | 2,160円 | 107,000円 | 119,744円 |
ITパスポート | 5,700円 | 2,376円 | 24,000円 | 32,076円 |
宅建 | 7,000円 | 3,240円 | 199,000円 | 209,240円 |
いずれの場合も、資格試験の受験費や教材費についてはあまり大きな出費とはいえないかもしれません。
資格取得費用のほとんどは、講義やセミナーといっていいでしょう。しかしこれだけお金を払ってでも受ける人がいるということは、それだけ独学で合格は難しいという証拠かもしれません。
費用がかかるタイミングもネック
資格取得費用については、どんなタイミングで費用がかかるかも大切です。
受験料を支払うのが事前なのか当日なのか、教材はいつ買うのかなど、資格ごとに違うため柔軟な対応が必要になります。
一概に言えることといえば、お金がかかるタイミングはバラバラであるということでしょう。そのためまとまったお金を一気に用意しても、あまり意味は無いかもしれません。
資格取得費用をつくりだす方法
資格を取得するためには大きな出費を覚悟しなければなりませんが、その費用はどこから捻出すれば良いのでしょうか。
基本的には貯金から捻出することが理想ですが、誰でもできるものではありません。
いくつか資格取得費用をつくる方法を紹介します。
会社に負担してもらおう
資格取得の費用の中でも比較的ポピュラーなのが、会社負担あるいは会社補助にて資格を取得することです。
近年では福利厚生の一貫として、資格取得費用の補助にくわえて試験日を公休にするといったものもあります。
実際にこういった制度がないとしても、業務にとって役立つ資格なのであれば会社側に相談してみるのも良いかもしれません。
公的な補助を利用しよう
資格取得の費用補助については、会社だけではなく役所や省庁といった公的機関からの補助を受けられる制度もあります。
たとえば職業安定所(ハローワーク)が提供する、『教育訓練給付金』がそれらに該当する制度です。この制度の内容は複雑であるため、以下のページを参考にするとともに職業安定所にて相談してください。
責任を持って自分で借りよう
上記の2つ制度が使えそうにないのであれば、自分でお金を借りて費用を捻出するという方法もあります。
資格取得のために融資を受けることになるため、もちろん資格の取得ができなかったとしても返済をしなければなりません。
だからこそ、借りてしまったからには合格するしかないという意気込みで資格試験に臨める場合もあるでしょう。
資格取得にはカードローンがおすすめ
資格取得の費用をローンで用意したいのであれば、カードローンがおすすめです。
例えば以下の理由から、資格取得とカードローンの相性はバツグンといえるかもしれません。
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上手に活用できればいつかは元が取れる!
資格の取得にはお金がかかりますが、その資格を仕事に活かすことができればいつかは元が取れるはずです。
たとえば資格取得のためにお金を借りて、利息込みで20万円かかってしまったとします。それでも資格手当が5,000円もらえれば、3年と4ヶ月で元が取れるのです。
元を取るまで資格手当を受け取ってしまえば、あとはプラスが積み重なっていくだけといえます。