究極の安全資産『金』で資産を守りながら増やす投資法

本コンテンツには、紹介している商品・商材の広告(リンク)を含む場合があります。 これらの広告を経由して読者が企業ホームページを訪れ、成約が発生すると弊社に対して企業から紹介報酬が支払われるという収益モデルです。 ただし、特定の商品を根拠なくPRするものではなく、当編集部の調査/ユーザーへの口コミ収集などに基づき、公平性を担保した情報提供を行っています。
>提携企業一覧
究極の安全資産『金』で資産を守りながら増やす投資法
この記事を執筆した専門家

ファイナンシャルプランナー

鈴木文貴

宮城県仙台市出身/飲食店経営の経験からお金の大切さを学び、金融業界へ転職。現在は主に金投資商品を取り扱っており、経済危機に左右されない資産運用を提案している。長期、積立、分散を投資の真髄と考え、利回りと複利を重視した投資法を推奨。「公式ブログ」

金は無価値にならない安全資産

金はペーパー資産とは異なり、金そのものに資産価値がある

日本の個人金融資産の大抵は安全な銀行預金に集まっているのが現状です。それは、インフレの影響によって預貯金の価値が大きく目減りするという経験が、今の日本人にないことが理由かもしれません。しかし、リーマンショックやコロナショックを経て、資産防衛に対する意識の必要性が増大しています

株や債券には発行元の信用リスクがある

通常、企業が倒産するリスクを信用リスクといいます。不況に限らず、いつの時代も倒産する企業は少なくありません。しかし、企業の倒産はその企業が発行する株式の価値を無にしてしまうほか、その企業の社債のデフォルトにも関係してきます。ITバブルなどもあり、新興企業向けの市場も拡大し、上場企業の倒産も珍しくはありません。今後さらに注意が必要です。

国債や通貨にも国の信用リスクがある

倒産や破綻が起きるのは企業だけではありません。リーマンショック後から長引く超低金利政策もあり外国債券が人気ですが、かつて人気を集めていたアルゼンチン国債やギリシャ国債はデフォルトしてしまい、元金の支払いが停止されてしまいました。その結果、多くの投資家が損失を被りました。また、90年代前半のブラジル、2019年ベネズエラのハイパーインフレなど様々な国の通貨危機が例を示すように、各国の通貨が価値を下落させてしまうこともあります。つまり、国債も通貨もその発行元の信用リスクがあるということです。

金はそのものに資産価値があり、信用リスクがない

このようなことから、世界中の投資家は紙くずのように資産価値が無くなってしまったり、目減りしてしまうようなペーパー資産ではなく、金地金や金貨といった実物資産に注目しはじめ、関心が高まりました。そもそも金は株式や債券のようなペーパー資産とは異なり、価値が無くなったりしてしまうことがありません。世界中の投資家は、このような金特有の実物資産としての安全性に注目しています。

金は分散投資に最適な安全資産

ポートフォリオに金を取り入れた分散投資で資産を守る

『卵を一つの籠に盛るな』ということわざがあります。複数の籠に卵を分けて入れておけば、テーブルから一つの籠が落ちたとしても、その籠の中の卵だけが割れるだけで済みます。つまり、最悪の場面でも損失を限定することができるのです。

資産全体のリスクを分散投資で軽減する

そもそも分散投資とは、特徴が違う金融資産を組み合わせて保有することで、資産全体の一方的な損失リスクを抑えることです。それによって、資産ごとのリバランスを考えながら、中長期で資産全体を安定して増やそうという考えです。ここでは金をただ一つの分散先として考えるわけではありません。

次に、特徴が違う金融資産とは、株式市場などの主要相場の変動に対して値動きが逆相関になるような資産のことです。こうした対応により、資産全体の価値がある一方だけに変動することによる大きな損失に対して、リスクヘッジができるわけです。

例えば、金などのコモディティ商品は、株式相場や債権相場と逆相関の動きをします。したがって、ポートフォリオには株式以外にも不動産投資商品や金を一緒に取り入れておくことの優位性が広く指摘されています。

また、為替市場が円高になるほど利益が得られる商品と、円安になるほど利益が得られる商品を半分ずつ保有しておけば、そのポートフォリオとしては大きな利益にもなりませんが、大きな損失になることもありません。あとは、市場の動向やそれぞれの商品の利益確定のタイミングを見定めながら売買することになります。

金投資は富裕層だけのものではない

小額からの金投資ではドルコスト平均法がおすすめ

個人投資家が金価格の上下に一喜一憂せず、ゆっくりと安心して資産を着実に増やす為の分かりやすい方法について説明します。

ドルコスト平均法なら金価格の平均値を安くできる

例えば金価格の下落であったり、直近で使う予定の資金であったりと、投資を始める際には様々な不安を持つ方が少なくありません。このような方々にはドルコスト平均法を活用した安心積立投資法がしっくりくるのではないでしょうか。

ドルコスト平均法はアメリカで開発された投資法で、その時々の金価格の上下やタイミングなどは関係なく、口座引き落としなどで金を定期的に継続して一定金額ずつ購入するという方法です。このドルコスト平均法を利用すると、金価格が高いときは少ない数量を購入し、逆に金価格が安いときには多くの数量を購入します。

そしてこの方法で金を長期間買い続けると、1gあたりの平均取得価格を安くできるメリットがあります。金相場の上下やタイミングを判断し売買するというわずらわしさが無い方法でもあります。

下降トレンド時に適している

中長期的な目線で考えればいずれかの時点において国際金価格の上昇などのメリットを受けられる金投資です。ただ、ドルコスト平均法は、金価格が下降トレンド、安値圏で低迷、上昇トレンドの初期や中期のような状況でより大きな効果がある点をご理解ください。

というのも、金相場が大幅な上昇トレンドの最中にある状況では、当然ながら平均取得価格も徐々に上昇してしまうからです。このような場面では毎月の買付金額を減らしたり、一時的に買付をやめて価格の下落時にまとめてその分を買うなどの工夫も大事になってきます

そして金価格の大幅な上昇場面では、タイミングを見て一度売却して利益を取るのも有効な選択です。また、様子を見ながら価格が下がった時に再び買付を始めることにより、金価格の上下に一喜一憂したり大きな不安に惑わされることもなく、自分の資産を安全かつ確実に増やせて効果的です。このようにドルコスト平均法を使った投資方法は、まさに小額からはじめる方におすすめの方法と言えます。

日本が戦争当事国になることがあるかもしれない

一枚の金貨が命を救うこともある

ここでは日本の地政学的リスクを考えてみましょう。日本は、平和憲法のもと戦争を放棄している、世界的に見ても数少ない国の一つです。しかしながら、ここ地球上から国家間や民族間の争いがなくなることは今のところまずないでしょう。

アメリカの影響力低下により高まる地政学的リスク

東西冷戦が終わったアメリカは、アフガン戦争やイラク戦争の長期化やリーマンショック、コロナショックなどをきっかけに、それまでの一極支配体制に基づいた世界の警察官としての威厳が薄れてきています。

このことにより、国際紛争やテロの発生に対する抑止力が低下してしまいました。国際的緊張は、今後さらに高まる可能性が高いです。中国、ロシア、北朝鮮などに周りを囲まれている日本は、一つ間違えれば戦争に巻き込まれてしまう危険性があります

安全資産としての金に着目

平和慣れしている国と揶揄される日本ですが、外交政策の不手際や時流などのために日本の地政学的リスクは高まっており、消えることはないです。このように考えると、私たち日本人は将来的に心配される有事に備えておく必要があることはご理解いただけると思います。

経済的な混乱からくるインフレや武力衝突や戦争の長期化といった事態は、その国の通貨の信用を簡単に落とすだけではなく、私たちから資産の安全性を奪うものです。こうしたことへの対策の一つとして、世界共通の安全資産と言われる金の優位性に注目していただきたいです。100gの金が自分と家族の命を守ってくれるかもしれません

おすすめの特集ページ

記事についてのお問い合わせ・ご相談

マネットカードローンでは、専門家の意見を取り入れながら、正確性に細心の注意を払って正しい情報の発信を追求し続けています。

万が一、内容に誤りがある場合、真摯に向き合って修正にあたっております。

また、ファイナンシャルプランナーへの相談も無料で承っておりますので、お気軽にお問い合わせ・ご相談ください。(詳細は注意事項をご確認ください。)

> 記事についてのお問い合わせ
  • 1.本サイトの目的は、ローン商品等に関する適切な情報と選択の機会を提供することにあり、当社は、提携事業者とお客様との契約締結の代理、斡旋、仲介等の形態を問わず、提携事業者とお客様の間の契約にいかなる関与もするものではありません。
  • 2.本サイトに掲載される他の事業者の商品に関する情報の正確性には細心の注意を払っていますが、金利、手数料その他の商品に関するいかなる情報も保証するものではございません。ローン商品をご利用の際には、必ず商品を提供する事業者に直接お問い合わせの上、商品詳細をご自身でご確認下さい。
  • 3.当社及び当社アドバイザーでは、本サイトに掲載される商品やサービス等についてのご質問には回答致しかねますので、当該商品等を提供する事業者に直接お問い合わせ下さい。
  • 4.本サイトに関して、利用者と提携事業者、第三者との間で紛争やトラブルが発生した場合、当事者間で解決を図るものとし、当社は一切責任を負いません。
  • 5.編集方針、免責事項・知的財産権、ご利用いただく上での注意、プライバシーポリシーの各規程を必ずご確認の上、本サイトをご利用下さい。
  • 6.カードローンお申し込み時に保険証を提出する場合、保険者番号、被保険者記号・番号、通院歴、臓器提供意思確認欄に記載がある場合はマスキングしてお送りください。その他、バーコードなど個人情報にアクセス可能な情報についても隠したうえでご提出ください。
  • ※当サイトではアフィリエイトプログラムを利用し、事業者(アコム/プロミス/アイフルなど)から委託を受け広告収益を得て運営しております。
この記事に関するキーワード
ページトップに戻る