リクルートカードの利用代金が払えないまま滞納するリスクと対処法

リクルートカードは便利なクレジットカードですが、使いすぎてしまったり予定外の出費があったりすると、支払いが苦しくなってしまうこともあるでしょう。

万が一、リクルートカードの利用代金が払えないとどうなるのか、滞納するリスクを記事内で確認していきます。

リクルートカードは、「株式会社リクルートホールディングス」が取り扱うクレジットカードです。

特筆すべきはポイントサービスの還元率で、クレジット決済した金額の1.2%が付与されます。

年会費が永年無料でこれだけのポイント還元率が利用できるのは、クレジットカードの中でも非常にハイスペックなサービスと言えるでしょう。

リクルートと聞いて「リクナビ」をイメージする人も多いですが、運営するサービスは他にもたくさんあります。

上記のようなサービスを日常的に利用する人は、リクルートカードのメリットを最大限に受けられます。

飲み会でポイントを貯めて、エステやネイルに。美容院に行った時のポイントで女子会を開催。といった使い方もできるので、利便性が非常に高いクレジットカードです。

※本記事は弊社メディアでの独自調査により作成しているため、該当のクレジットカード会社の見解を示すものではありません

前述する通り、リクルートカードは大変便利ですが、後日請求されるクレジット代金を滞納してはいけません。

支払い方法は基本的に自動引き落としですが、当日残高不足になっていると滞納状態として扱われてしまいます。

支払いの遅れは重大な違約行為なので、相応のリスクが発生すると認識しておきましょう。

クレジットカードが払えない時の流れは、基本的に大きな違いはありません。

一般的な手続きの流れは、以下のようになっています。

クレジット代金を滞納してしまうとカードが利用停止となり、申込時に登録した電話番号に督促の連絡があります。

電話連絡は支払い日を過ぎている旨を通知して入金を促す内容です。

しかし、無断滞納はカード会社からの信用を損ねる行為なので、絶対に電話を無視してはいけません。

音信不通のまま滞納し続けるとショッピング枠の減額など、その後の契約内容に悪影響が出るので、万が一対応できなかった場合も必ず掛けなおしてください。

長期間に渡って滞納し続けると、利用していたクレジットカードは強制解約、返済できなかった金額は一括請求されます。

一括請求は法的な措置なので、どんな理由があっても拒否することはできません。

それでも支払いができないと、最終的にはカード会社から訴訟を起こされ、財産を強制的に差し押さえられるリスクもあります。

クレジット代金を2～3ヶ月以上滞納してしまった場合、金融事故情報として信用情報に5年間記録されます。

長期滞納で信用情報にダメージが残ると、事故情報が破棄されるまでは下記のようなリスクを負わなければいけません。

※クレジットカードの滞納リスクはあくまで一般論であり、会社ごとに特徴や傾向は異なります。

「どうしても今月の支払いを滞納しそう…」そんな人は、すぐにカード会社へ電話して、担当者に事情を説明してください。

カードの公式サイトにはリクルートIDサポートデスクが用意されていますが、利用状況や請求、遅延損害金などのお問い合わせには対応していません。

返済に関するお問い合わせ先は、契約している各ブランドによって異なるので、電話連絡する際は下記サイトを参照しください。

カード担当者に電話連絡すると、現在滞納している代金をいつまでに支払えるのかを確認されます。

ここで明確な期日を約束すれば、それ以降は再設定した返済日まで督促電話がかかってくることはありません。もちろん、約束した期日までに代金を支払う必要はあります。

基本的には支払いを先延ばしするだけですが、無断滞納はカード会社からの信用を大きく損ねる行為なので、必ず連絡しましょう。

仮に、請求日まで日数に余裕がある状況なら、支払い方法をリボ払いに変更することで滞納を回避できるかもしれません。

リボ払いとは、利用額に応じて決まる一定の金額を数ヶ月に渡って支払い続けるというシステムで、1ヶ月あたりの返済負担を減らせます。

「全くお金が無い訳ではないが、一括支払いは難しい…」そういった方は、一度担当者に支払い方法の変更を願い出てみましょう。

様々な商品・サービスに関する相談ができる国民生活センター（消費生活センター）では、消費生活全般に対する苦情・問い合わせに専門担当者が対応してくれます。

クレジット代金を払えない可能性がある人は、少しでも早く連絡して公正な立場からの適切なアドバイスを受けてください。

日本クレジットカウンセリング協会（通称：JCCO）は、消費者保護の観点から公正かつ中立的にカウンセリングをおこなっています。

債務関連の専門家が対応してくれる公共機関なので、お金のトラブルに関してはより具体的なアドバイスを期待できるでしょう。

最終的な手段のひとつになりますが、法律の専門家に相談するという選択肢も考えておいてください。

既に長期間滞納している場合、弁護士や司法書士に指導してもらいながら債務整理をすることで、返済問題を解決できます。

ただし、弁護士に依頼する場合は相談料を支払わなくてはなりません。

「まずは専門家の意見を聞いておきたい」「弁護士への依頼費用を捻出できない」といった状況の人は、無料相談できる法テラスに連絡してみてください。

場合によっては、足りない請求額分のお金を借りるという選択肢にも、目を向けてみてはいかがでしょうか。

具体的な方法としては、

✓知り合いから借りる
✓クレジットカードのキャッシング機能を使う
✓金融機関から借入する

といった選択肢があります。

まずは、ご両親や親せき、友人といった知り合いに相談してみてください。
もちろん、必ずしもお金を借りられるわけではありませんし、頼み方によっては人間関係が悪化するリスクもあります。

しかし、事情を説明すれば快く助けになってくれる可能性がありますし、この手段で解決できるならそれに越したことはないでしょう。

ただし、当然ながら借りたお金はしっかり返さなくてはなりません。相手が誰であっても、不誠実な対応はしないよう心掛けてください。

クレジットカードには、商品代金を立て替えるショッピング機能の他に、現金を借り入れするキャッシング機能があります。

メインの機能ではないため、利用可能額は少な目に設定されている傾向にありますが、今月のカード代金分であれば借入できる可能性は十分あるでしょう。

ただし、現在滞納しているクレジットカードだとキャッシング機能も停止しているので借入できません。

また、キャッシングの返済方法が一括のみとなっているクレジットカードもあり、その場合は来月の支払い負担が大きくなるので注意してください。