カードローンの増額を成功させる条件と適切な対処法
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この記事の目次
しまった、お金必要なのに手持ちが無いな仕方ない、またキャッシングしようしまった!限度額も足りてない!
いざというときの備えであるはずのカードローン。しかし、使い続けていると限度額が足りなくて使い物にならないといった状況もあり得ます。
そういった状況で選択肢に挙がる増額ですが、これは安易に申し込んでも良い物でしょうか?
増額の方法と手続きの流れ
まずは、カードローンの限度額を増やす手続きの流れを確認しておきましょう。
各社で微細な違いはありますが、基本的に増額手続きの流れは以下のようになっています。
- 収入証明書を提出
- 申し込み手続き
- 電話連絡
- 増額審査
- 電話で審査結果通知
- 限度額変更手続き
1.収入証明書を提出
増額手続きを行うためには、必ず収入証明書を提出しておく必要があります。まだ提出していないという方は、真っ先に書類提出を行いましょう。
収入証明書の提出方法
収入証明書は、スマートフォンで撮影したものを会員ページ等からアップロードすることで提出できます。
これは、増額と無関係の行えるので、悩んでいる方も今のうちに提出しておくといいでしょう。
2.申し込み手続き
増額を申し込む方法には、電話申込みとネット申込みの2種類があります。いずれの場合も、収入状況や住居情報など、入会申込時に求められたものと同じような情報を申告しなくてはいけません。
電話申込み
カードローン会社が指定するフリーコールに電話をかけて、必要項目を伝えます。この場合、次の工程である「電話連絡」の内容も同時に行われます。
ネット申込み
会員ページのメニューから「限度額の変更手続き」を行います。申し込みに必要な記入項目は、各社によって異なります。※ネットバンクのカードローンはネット申込が基本になります。
3.電話連絡
本人確認を行い、より詳細な申し込み内容を確認するため、担当者から電話連絡が入ります。最短でも15分はかかるので、ある程度の余裕を持っておきましょう。
4.増額審査
申し込み手続きが完了すると、限度額見直しの審査が行われます。
この審査に通過できなければ、増額もできません。
5.電話で審査結果通知
増額審査の結果は、必ず電話で行われます。
この電話に対応できないと、審査結果にかかわらず限度額の変更ができないので、必ず時間を空けておきましょう。
電話に出られなかった場合は折り返そう
万が一、結果通知の電話に出られなかった方は、履歴から折り返しの電話をしましょう。
担当者に取り付いてもらえば、同じ手続きを行えます。
6.限度額変更手続き
提示された限度額の範囲内で、再度限度額を決定しなおします。
この手続きが完了した時点で、増額された分の追加借り入れができるようになります。
各カードローンの増額申込先
増額申込は会員ページからも行えますが、どんな方法で申し込んでも必ず電話連絡は発生します。
2度手間を防ぐためにも、最初から電話で申し込むのが効率的と言えるでしょう。
以下に代表的なカードローンの電話番号をまとめたので、確認しておいてください。
※こちらの記事をブックマークしておくと、すぐに電話番号を確認できるため大変便利です。
商品名 | 電話番号 |
アコム | 0120-07-1000 |
プロミス | 0120-24-0365 |
アイフル | 0570-000417 |
SMBCモビット | 0120-035-000 |
ノーローン | 0120-394-160 |
三菱東京UFJ銀行 | 0120-76-5919 |
みずほ銀行 | 0120-324-555 |
三井住友銀行 | 0120-923-923 |
上記のフリーコールに電話をかければ、いつでも増額申込ができます。ただし、電話をかけるタイミングには注意が必要です。
増額はいつからできる?
カードローン利用者であれば、誰でも増額申込はできます。ただし、利用実績が不十分なうちはオススメできません。
例えば、以下のような状況では、借入先からの信用度が十分に上がっていないため、希望通りの増額は難しいかもしれません。
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増額案内がきたらチャンス
増額申し込みに適しているタイミングは、カードローン会社の担当者から増額案内があったときです。
カードローンを使い続けていると、特定のタイミングで以下のような案内が行われることがあります。
この電話は、多くの場合でまとまった借入金額を完済したときにかかってくるようです。
この案内が行われているときは、収入状況や信用情報が悪化していない限り、増額そのものはできるでしょう。
ただし、案内があったからと言って、必ずしも希望通りの増額ができるとは限りません。
増額審査について
増額を行うにあたっては、審査を改めて受けなおす必要があります。
カードローンの限度額は返済能力に応じて決まるのですが、その測定は審査によってのみ行われるからです。
そして、その審査内容は入会時と異なっています。
増額審査に通る条件
カードローンの入会審査では、返済を続けられる能力があることを証明できれば問題ありません。しかし、増額審査では優良顧客であることを示す必要があります。
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増額の条件 |
- 1回以上借り入れをしている
- 長期滞納をしていない
- その他トラブルを起こしていない
少なくとも、こういった条件を満たしておかないと、優良顧客として扱ってもらえないかもしれません。
Q.希望通りの増額を成功させる条件とは

元 銀行員|武藤英次
極力条件を整える以外に方法はありません
増額申込み時の状況にもよりますが、希望する金額をすんなりと増額できるケースが多いとは決して言えないのが現状でしょう。入会時審査よりも増額時審査は一段と厳しいものとなりますので、少しも増額できないばかりか減額されてしまうことすらあるほどです。そのような中で増額を勝ち取る条件としては、増額後の返済にも問題とならないほどの余裕の収入があることや、順調な借入と返済の実績を積み重ねていることなどが最低限必要となってきます。また使用していないカードローンやクレジットカードを増額申し込みの前に解約しておくことや、希望の金額が本当にそれだけ必要かを再検討することも成功への助けとなる場合があります。
どうしても、お金が必要…
クレジットカードの代金を滞納している家賃の支払いがまだだった光熱費の支払いも遅れている
こういった状況でこそ活躍するのがカードローンですが、限度額不足では何ともしようがありません。
しかし、前述の通り焦って増額を申し込んでも解決できる保証はなく、場合によっては状況が悪化する恐れも。
増額審査の結果によっては減額・利用停止も
そもそも、増額とは限度額の見直しを行う手続きです。
審査の結果によっては、希望通りの結果にならないどころか、減額や利用停止になる恐れもあります。
入会時より収入状況が悪化していたり、他社借入が増えていたりするなら、そういったリスクを念頭に置いておくべきでしょう。
場合によっては、その他の選択肢に目を向けてみてはいかがでしょうか?
他カードローンに新規申し込みするという選択肢
その他の選択肢とは、他カードローンに新規申し込みするというものです。
もちろん、その際には入会審査を受けなくてはなりませんが、その確認項目や内容は増額審査と異なります。
「実は、すでに増額審査に落ちてしまった」そういった方であっても、他カードローンの入会審査では異なる結果が出る可能性があるのです。
新規申し込みの方が手間が少ない
カードローンの増額手続きにあたっては、基本的に収入証明書の提出を求められます。手元に給与明細などが無いと、用意するだけでも大変ですよね。
しかし、収入証明書なしで手続きできるカードローンなら、面倒な思いをすることはありません。
希望額や審査状況によっては、収入証明書の提出を求められるケースもありますが、基本的には増額より少ない準備で申し込めるでしょう。
早ければ今日中に問題解決できる
例えば、審査が最短20分で終わるカードローンの利用を検討してみてください。
審査がスピーディーなカードローンなら、早ければ今日・明日中にお金を用意できるでしょう。
増額には数日を要するケースもあるので、緊急でお金が必要な人にとっては、なおさら適切な選択肢と言えるかもしれません。
注意:既存の借り入れ金額を把握しておこう
1点注意すべきは、新規のカードローン申し込みの際は、他社借入金額の申告が必要になるということです。
申告した金額が実際と大きく違っていると、審査に悪影響となる可能性があります。
既存の借り入れ金額は、ご利用中のカードローン会社の会員ページで確認できると思うので、今のうちに調べておいてください。
まとめ
カードローンの限度額は、変更手続きによって増額できる可能性があります。
ただし、そのためには改めて審査を受けなおさなくてはなりません。
万が一、その審査結果が希望に沿わない場合は、その他の選択肢も検討してみてはいかがでしょうか?
Q.増額電話があったら審査に通ると考えても良いのか
元 銀行員|武藤英次
必ず審査に通ると思うのは危険でしょう
カードローン会社は利用実績などを検討して、優良と認められる顧客には増額を勧誘する電話を掛ける場合があります。増額の案内があったということは、カードローン会社の内部審査条件はパスしていると考えられるため、増額審査通過のチャンスであるとは言えるでしょう。しかしながら実際の増額においては現在の収入や借入の再確認など、慎重に審査が行われるため必ずしも審査通過が約束されているわけではありません。実際に増額案内があっても審査に落ちるようなことは頻繁に起こっていますし、極端なところでは増額を申込んだにもかかわらず減額となってしまうケースまで実際にはあるのです。